税込・税抜計算
税抜から税込を、税込から税抜をすばやく計算します。
消費税の計算ツール
金額と条件を入力
数字を入力すると桁区切りが自動で付きます。消費税額の1円未満は切り捨てです。
結果
金額を入力してください。
例）税抜1,000円 ×1.10 → 税込1,100円
このツールについて
最終更新：2026年9月
このツールでできること
税抜価格から税込価格を、税込価格から税抜価格を計算します。消費税額の内訳（税抜・消費税・税込）もあわせて表示します。 税率は10%・8%（軽減税率）のほか、任意の税率も指定できます。
使い方
- 計算の向き（税抜→税込／税込→税抜）を選びます。
- 金額（円）を入力します。
- 税率を選びます（「その他」で任意の税率を入力できます）。
入力するとその場で結果が表示されます（ボタン操作は不要です）。
計算方法
税込価格 ＝ 税抜価格 ×（1 ＋ 税率）／ 税抜価格 ＝ 税込価格 ÷（1 ＋ 税率）。 当ツールは1円未満を切り捨てて計算します（税抜→税込は消費税額を、税込→税抜は税抜価格を切り捨て、内訳が一致するよう消費税額は差額で求めます）。
たとえば税抜105円の商品を税率10%で計算すると、消費税は 105 × 0.1 ＝ 10.5円。1円未満を切り捨てて10円となり、税込価格は115円です。
消費税額の端数処理（1円未満の切り捨て・四捨五入・切り上げ）は、事業者が継続適用を条件に選べます。そのため、実際のレシートの金額とは扱いが異なる場合があります。
軽減税率（8%）とは
軽減税率は、2019年10月に消費税が10%へ引き上げられたときに導入された制度で、対象品目の税率を8%に据え置くものです。 計算のしかたは通常と同じで、選ぶ税率が8%になるだけです。
8%（軽減税率）の対象
- 酒類・外食を除く飲食料品（スーパーやコンビニでの食品、テイクアウト、宅配など）
- 週2回以上発行される、定期購読契約の新聞
10%（標準税率）のままのもの
- 外食・ケータリング（店内での飲食、いわゆる「イートイン」）
- 酒類
- 医薬品・日用品など、飲食料品以外のもの
同じ弁当でも「テイクアウトは8%、店内で食べると10%」というように、提供のされ方で税率が変わることがあります。
総額表示について
2021年4月からは、消費者向けの価格表示は消費税を含めた「総額表示」が原則として義務づけられています。値札・メニュー・広告などで示す価格は、原則として税込価格になります。
税込・税抜早見表
よく使う税抜金額の税込価格の早見表です。上のツールに入力すると、近い行に印がつきます。
| 税抜 | 税込（10%） | 税込（8%） |
|---|---|---|
| 100円 | 110円 | 108円 |
| 300円 | 330円 | 324円 |
| 500円 | 550円 | 540円 |
| 800円 | 880円 | 864円 |
| 980円 | 1,078円 | 1,058円 |
| 1,000円 | 1,100円 | 1,080円 |
| 1,500円 | 1,650円 | 1,620円 |
| 2,000円 | 2,200円 | 2,160円 |
| 2,980円 | 3,278円 | 3,218円 |
| 3,000円 | 3,300円 | 3,240円 |
| 5,000円 | 5,500円 | 5,400円 |
| 8,000円 | 8,800円 | 8,640円 |
| 10,000円 | 11,000円 | 10,800円 |
注意点
- 消費税額の端数処理は事業者ごとに異なるため、実際のレシートと1円程度ずれることがあります。
- 軽減税率（8%）の対象は限られます（酒類・外食を除く飲食料品、週2回以上発行される定期購読の新聞など）。
- 当ツールは2019年10月以降の税率（標準10%／軽減8%）を前提としています。
本ツールの結果は一般的な計算による目安です。税務の判断は、所轄の税務署または税理士にご相談ください。結果のご利用によって生じたいかなる損害についても、当サイトは責任を負いかねます。
よくある質問
Q. 税抜価格から税込価格を出す計算式は？
A. 税抜価格 × 1.1（軽減税率なら × 1.08）です。税抜1,000円なら税込1,100円になります。
Q. 税込価格から税抜価格を出すには？
A. 税込価格 ÷ 1.1（軽減税率なら ÷ 1.08）です。税込1,100円なら税抜1,000円になります。
Q. 消費税の端数は切り上げですか、切り捨てですか？
A. 法律上はどちらでもよく、事業者が継続適用を条件に「切り捨て・四捨五入・切り上げ」から選べます。実務では切り捨てが多く、当ツールも切り捨てで計算しています。
Q. 軽減税率8%の対象は？
A. 酒類と外食を除く飲食料品、週2回以上発行される定期購読の新聞などです。
関連ツール
参考
税率および軽減税率の区分は、国税庁が公表する消費税の情報にもとづいています（2019年10月以降の税率）。
更新履歴
- 2026年9月 Next.js版として公開